妊娠・出産にかかる費用の平均は?専業主婦が知っておくべき補助制度について

こんにちは!ママディア運営者のレイカです。

今日は、妊娠・出産にかかる費用の平均専業主婦が知っておくべき補助制度をご紹介します。

妊娠・出産にかかる費用

妊婦健診費用

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妊婦健診の費用は、平均5~10万円です。こちらは、区から支給される検診補助券を利用した場合の自己負担額の平均です。検診の詳しい情報は厚生労働省公式HPをご覧ください。

マタニティーやベビー用品の準備費用

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平均10万円です。なんだかんだ、結構かかりますよね。。知り合いなどから、お下がりがもらえる場合は、ありがたく使わせてもらうことをオススメします。

出産費用

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平均30万円~70万円です。こちらは、出産育児一時金制度(※1)を利用した場合の自己負担額の平均です。また、この出産費用は地域や病院の形態によって大きく前後します。詳しい情報は厚生労働省公式HPをご覧ください。

(※1)出産育児一時金制度についての詳しい情報はこちら

 

専業主婦が知っておくべき補助制度

妊婦健康診査の助成券

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妊娠が確定すると、産婦人科や助産院で定期的に妊婦健診を受けるようになります。(厚生労働省はホームページで妊婦健診の周期と回数を14回と例示)その健診費用の一部が国から補助が受けられます。

■妊婦健康診査受診票14回分

・1回目(水色)初回
 公費負担額 9,680円(平成28年3月までの受診分は8,450円)
・2回目以降(黄色)2回目以降、出産まで(主治医に検査項目を相談して受診してください)
 公費負担額 5,160円(平成27年3月までの受診分は5,150円)

■妊婦超音波検査受診票1回分
超音波検査(白色)主治医と相談の上2回目以降の受診票と一緒に使用してください。公費負担額 5,300円

■子宮頸がん健康診査受診票1回分
子宮頸がん健診(桃色)初回 1回目(水色)の受診票と合わせて持参下さい。公費負担額 3,400円

引用元:妊婦健康診査について(中野区)

出産育児一時金制度

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出産育児一時金制度とは、健康保険法等に基づく保険給付として、健康保険や国民健康保険などの被保険者またはその被扶養者が出産したとき、出産 に要する経済的負担を軽減するため、一定の金額が支給される制度です。

詳しくはこちら

児童手当

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赤ちゃんを産んだあと、必ず役所に提出する「出生届」と同時に手続きしないといけないのが「児童手当」です。

児童手当は、子ども・子育て支援の適切な実施を図るため、父母その他の保護者が子育てについての第一義的責任を有するという基本的認識の下に、家庭等における生活の安定に寄与するとともに、次代の社会を担う児童の健やかな成長に資することを目的としています。
0歳から中学校卒業までの児童を養育している方に支給されます。

引用元:児童手当ー内閣府

また、支給される金額は

3歳未満:一律15000円
3歳以上小学校修了未満:一律10000円(第3子以上15000円)
中学生:一律10000円(※所得が多い場合は一律5000円となります。)

 

最後に

妊娠・出産費用に関しては、地域や医療機関によってさまざまです。補助制度に自分が該当しているのかがわからない場合は、早めに国や自治体に確認しましょう。

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正直、私が想像していたよりも、国や自治体のサポート体勢は充実しているなと感じました。将来の子どものためにも、公的制度をうまく活用して出産・育児を行いましょう!

 

レイカ

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ABOUTこの記事をかいた人

結婚・妊娠を機にITベンチャー企業の営業を退職、現在は専業主婦。2016年10月に男の子を出産した一児の母です。 妊娠中や子育てで感じたことをマイペースに発信していきます。 ママさんが感じる不安・悩みを解消する手助けになれれば幸せです!